あと5年で仮想通貨決済が主流に?坂本よしたか情報

あと5年で仮想通貨決済が主流に?坂本よしたか情報


こんにちは。坂本よしたかです。
2019年の4月にIMFが1つのアンケートをSNSで行いました。
その内容は5年後の昼食代は、どうやって支払いをしているのかです。
この時に回答として用意されたのが、現金、銀行のカード、携帯電話による電子マネー、仮想通貨という4つの選択肢です。
このアンケートの結果が面白いことになっています。

結論をお伝えしますと37660の投票があり、56%の人が仮想通貨を決済の手段として支持していることがわかりました。
ちなみに2位となったのが電子マネーで27%、次いで銀行のカードが9%、現金が8%という結果となります。
日本国内では未だに現金での支払いをする人も少なくありません。
近年でこそ携帯電話などによる電子マネーでの支払いも普及してきましたが、まだまだ他国の事情と比較すると現金支払いが多いでしょう。
特に欧米ではクレジットカードの支払いが定番となっていますし、仮想通貨での決済についてもかなり進んでいます。
インターネットのセキュリティ企業であるカスペルスキーが、実施したアンケートがあります。
世界22カ国、12448人を対象としたレポートでは13%の人が仮想通貨での買い物を経験しているそうです。
この数を多いとみるか、少ないとみるかで印象は大きく変わります。

実際に欧米を中心として仮想通貨の普及は進んでいます。
仮想通貨が使えるATMが次々と設置されていたり、アメリカの大手スーパーマーケットが仮想通貨での決済を検討しているとの報道もありました。
こうした流れが広まっていくと、5年後には仮想通貨の決済が日常的に行われているのかもしれません。
ただしボラティリティの変動の大きさなど、仮想通貨を通貨として使うにはまだまだ問題があるとも言えます。
朝は1000円で買えたものが、同じ日の夕方には5000円になっているなどというケースも考えられるからです。
ステーブルコインという選択肢もでてきていますが、まだまだ日本国内での知名度は低いと言えるでしょう。
そのため投資の手段として考えることはできても、やはり日常的な通貨として使うのには抵抗があるという人も多くて当然です。
こうした状況が5年で変わるかどうかが、1つの問題となってくるのではないでしょうか。
現在の仮想通貨の世界は日進月歩で、様々な技術やサービスが展開されています。
そうした技術の積み重ねによって、世界の決済手段は一変するのかもしれません。

IMFがSNS上で行ったアンケートによると、5年後には昼食代を仮想通貨で決済できるようにしたいという意見が過半数を占めました。
日本国内は現金支払いが主流ですが、海外では既にクレジットカードや電子マネー、仮想通貨などが決済の手段としても浸透しています。
今後5年でどこまで変わるかはわかりませんが、1つの選択肢と覚えておくといいでしょう。

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